統計、ゲームの理論の数学を基にした、金融工学（数学）を駆使し、為替と債券にデリバティブやオプションを何種類も生み出し、市場に販売した。７０年代末には、住宅ローン債権の証券化が導入され、以後証券化の対象がリースや不動産に拡大した。従って、住宅ローン債権、リース、不動産の証券投資市場が急拡大していった。

　さらに、デリバティブやオプションにレバレッジの金融手法が確立した。自己資金にその数倍の借入金を加えて巨額投資を行うというこの金融手法は、破綻したLTCMのように、余剰資金の運用に悩む金融機関ばかりでなく、FXでは個人もレバレッジを駆使するようになっている。

デリバティブ、証券化、レバレッジの３つの金融数学は、ヘッジファンドが用いる技術であるが、LTCMの例を見れば分かるように、制御不能なリスクが発生した場合、ヘッジできる金融数学にはなっていない。９８年に破綻したLTCMは、自己資金２２億ドルに対して借入金１２５０億ドルと５７倍のレバレッジをきかせていた。デリバティブの市場は、９８年は約３０兆ドルだったが、２００７年には３００兆ドルにまで急膨張している。世界のＧＤＰ４３．６兆ドルの８．４倍という巨大な信用の虚構の世界が動いている。

証券化は、対象の資産や債権の信用管理を甘くする。証券の中身など無関係で、ともかく売却すれば手数料が入る。信用のリスクからも開放される。

　ヘッジファンドのプロたちは、このサブプライム問題の最中にも、空売りを仕掛けるチャンスを狙っている。ボーナス数億円というハイリターンを捨てられないし、中東の資本家からの高業績へのプレッシャーがかかっているからだ。

　グリーンスパン前ＦＲＢ議長はデリバティブやヘッジファンドの規制に反対してきた。ポールソン財務長官は直前までゴールドマン・サックス会長であり、ルービン元財務長官は現在シティグループの取締役会議長である。

シティグループは２００６年純利益２１５億ドルと世界最大企業にのしあがった。しかし２００７年１０―１２月期決算で、サブプライムローンに絡み、２３５億ドルの損失を計上した。